Googleマップで店名が勝手に英語・中国語に翻訳されるときの修正手順｜京都の店舗のインバウンド向けGBP外国語表記管理

外国人客から「地図の店名がおかしい」と指摘されて初めて気づく。京都で店舗を営むオーナーなら、一度はこの場面に出くわしているのではないでしょうか。自分では何も設定していないのに、Googleマップ上では店名が英語や中国語で表示され、しかも意味の通らない訳になっている。まず結論からお伝えすると、これは店舗側の設定ミスというより、Googleマップの表示ロジックと未整備の言語データが重なって起きる、構造的に起こりやすい現象です。

Googleビジネスプロフィール（GBP）のビジネス名は、本来Googleの機械翻訳エンジンによって自動翻訳される項目ではありません。にもかかわらず誤訳が表示されるのは、閲覧者の言語設定・第三者による修正提案・過去の登録データという3つの経路のいずれかで、誤った言語別の店名がすでに登録されてしまっているためです。この記事では、その発生メカニズムを切り分けたうえで、当日中に実行できる修正手順、審査が通らない場合の対処、そして英語・簡体字・繁体字・ハングルをどの順で整備すべきかという攻めの多言語MEOまで、一気通貫で解説します。

この記事のポイント

• Googleマップの店名誤訳は機械翻訳・第三者の修正提案・過去データの3パターンで発生原因を切り分けられる
• 修正は「言語切替での確認」→「GBPでの訂正」→「修正を提案からの送信」の3手順で当日中に着手できる
• 審査は通常数分〜数日、長引く場合でも最大30日が目安で、それ以降はステータス確認と再申請に進むのが定石
• 多言語登録は英語（ローマ字）を最優先し、客層に応じて簡体字・繁体字・ハングルを追加する順で進めるのが実務的
• 店名に地名や業種名を追加するキーワード詰め込みはガイドライン違反であり、停止リスクを伴うため避けるべき

Googleマップで店名が勝手に翻訳・誤表記されるのはなぜ？

ひとつの店名が言語ごとに枝分かれしていく構造

結論として、Googleマップのビジネス名は自動翻訳の対象ではなく、誤表記の大半は「表示ロジック」と「言語テーブルの未設定・誤設定」の組み合わせで発生します。店名という固有名詞をGoogleが勝手に翻訳エンジンにかけているわけではなく、閲覧者に見せる言語別の名前データが、どこかの時点で意図せず登録されてしまっているケースがほとんどです。この違いを理解しておくと、あとの修正手順への納得感がまったく変わってきます。

Googleマップの表示言語はユーザー側の設定で決まる

Googleマップ上でどの言語の店名が表示されるかは、店舗側の意思ではなく、閲覧者のブラウザ言語・端末の言語設定・アクセス地域の組み合わせによって決まります。北米のローカルSEO会社DAC Groupのブログでは、リスティングの表示言語は「ユーザーの所在地・ブラウザ言語・事業者側の登録言語」という複数要素の掛け合わせで決定される仕組みだと解説されています。日本の店舗にそのまま置き換えると、京都を訪れる欧米圏の旅行者には英語設定の端末で店名が表示され、中華圏の旅行者には簡体字や繁体字の設定で表示されるという構図です。つまり同じ店名でも、見る人の設定次第でまったく違う文字列が出る可能性がある、という前提をまず押さえておく必要があります。

誤表記の原因は3パターン（機械翻訳・第三者の修正提案・過去の登録データ)

誤表記の発生源は、実務上おおむね次の3つに整理できます。

原因パターン	発生メカニズム	見分け方の目安
機械翻訳による自動生成	言語テーブルに該当言語の店名が未登録のため、Googleが暫定的に近似表示を行う	表示名が原文の直訳・当て字になっている
第三者による「修正を提案」	一般ユーザーが編集提案を送り、審査を通過してしまった	ある時期を境に突然表示が変わった
過去の登録データの残存	旧オーナー時代や代理登録時に誤った言語別名称が保存されていた	開業当初から一貫しておかしい表示になっている

このうちオーナーが気づきにくいのが2番目の「第三者の修正提案」です。Googleマップには誰でも店舗情報の修正を提案できる仕組みがあり、審査を通過すると悪意がなくてもオーナーの意図しない表記に書き換わります。逆に言えば、正しいデータさえ言語テーブルに登録してしまえば、機械翻訳による暫定表示は上書きされるため、原因の特定は修正の優先順位を決めるうえで重要な工程です。

京都の店舗で誤表記が起きやすい理由（外国語検索・編集提案の絶対量が多い）

京都は国内でも訪日外国人の検索・来店ボリュームが突出して多い都市のひとつであり、それに比例して外国語での検索アクセスと第三者による修正提案の件数も多くなる傾向があります。飲食店・旅館・小売店ほど「英語表記が知りたい」という検索ニーズが強く、結果として誤訳や当て字が発見・拡散されやすい環境にあるとも言えます。この点は、地方都市の店舗が同種のトラブルに気づくまでの期間よりも、京都の店舗のほうが短い傾向にあると考えられます。裏を返せば、早期に手を打てば来店増加にそのままつなげやすい環境でもあります。

勝手に翻訳された店名を修正する手順（オーナー向け）

図1: 誤表記修正までの3ステップフロー

誤表記に気づいたら、その日のうちに着手できる修正フローは3ステップで完結します。原因を特定してから直すのではなく、まず現状を可視化し、正しいデータを登録し、マップ側にも修正を提案するという順序で進めるのが実務的です。

手順1：言語設定を切り替えて各言語での表示を確認する

まず自店がどの言語でどう表示されているかを、実際に確認するところから始めます。パソコンのブラウザで google.com/maps にアクセスし、ブラウザまたはOSの表示言語を英語・簡体字中国語・繁体字中国語・韓国語などに切り替えて、それぞれの言語で自店を検索します。スマートフォンの場合はGoogleマップアプリの言語設定を一時的に変更しても同様に確認できます。ここで洗い出すべきは「どの言語で」「どんな誤表記が出ているか」の一覧です。すべての言語で一律に崩れているわけではなく、英語だけ問題ない一方で中国語だけ意味不明な当て字になっている、といった偏りが出るケースも珍しくありません。

手順2：オーナー確認済みのGBPで正しい表記に修正する

次に、Googleビジネスプロフィールの管理画面にログインし、基本情報からビジネス名を確認します。ここで注意したいのは、GBPの管理画面には多言語ビジネス名を直接登録する専用フィールドが存在しないという仕様です。海外のローカルSEO専門メディアMobalの解説記事でも、GBP管理画面上では代替言語のビジネス名を直接編集できず、言語別の名称登録はGoogleマップ側の「修正を提案」機能を経由するしかないという、管理画面とマップ側の機能の非対称性が指摘されています。つまりGBP側でできるのは、まず主言語（日本語）のビジネス名が正確であることの確認と、オーナー確認（本人確認）が完了している状態を保つことです。オーナー確認が済んでいないと、次の手順で提案した修正が反映されにくくなるため、この段階で確認ステータスも合わせてチェックしておきます。

手順3：マップの『修正を提案』から該当言語の店名を送信する

言語別の店名を実際に登録・修正するのは、Googleマップ上の「修正を提案」機能です。誤表記が出ている言語に切り替えた状態で自店のマップ情報を開き、店舗名の項目を選んで「修正を提案」から正しい表記を送信します。英語であればローマ字表記、中国語であれば簡体字・繁体字それぞれの正しい訳語または音訳を、対象言語ごとに個別に提案する必要がある点がポイントです。1つの言語で修正しても、他の言語には自動的に反映されません。複数言語で誤表記が出ている場合は、言語の数だけこの提案作業を繰り返す前提で進めます。

修正が反映されない・却下されるときはどうする？

図2: 審査待ち〜却下時の判断ツリー

修正提案を送ってすぐに反映されないケースは珍しくなく、審査には一定の時間がかかることを前提に動く必要があります。反映までの時間軸を理解したうえで、却下が続く場合の分岐まで押さえておくと、無駄に待ち続ける事態を避けられます。

審査ステータスの確認方法と待つべき期間の目安

修正提案の審査状況は、Googleマップアプリまたはウェブ版の「編集内容」「アップデート」履歴から確認できます。反映までの期間は案件によって幅があり、通常は数分から数日程度で反映されることが多いものの、内容によっては最長30日程度かかる場合もあるとされています。1週間を過ぎても「審査中」のまま動きがない場合は、次のアクションに進むタイミングと考えてよいでしょう。焦って何度も同じ内容を再送すると、かえって審査側に不審な編集として扱われる可能性があるため、まずはステータス確認を優先します。

却下が続くときの再審査・サポートへの問い合わせ

修正提案が却下された場合、多くは表記の裏付けとなる情報(公式サイトの多言語ページ、看板の写真など)が不足していることが要因になりやすいと考えられます。再申請する際は、店舗の公式サイトに該当言語の表記がすでに存在する状態にしてから提案すると、審査の通過率が上がる傾向があります。それでも改善しない場合は、GBPのヘルプセンターからサポートへ問い合わせる導線に進みます。オーナー確認そのものでつまずいている場合は、GBPのオーナー確認ができない時の代替手段も合わせて確認しておくと、修正提案の前提条件を先につぶせます。

第三者の編集で戻される場合の再発防止（定期監視の仕組み化）

一度正しく直しても、しばらくして再び誤表記に戻るケースがあります。これは別の第三者による修正提案が通過してしまったことが原因であることが多く、いたちごっこになりがちなポイントです。対策としては、月次でGBPの管理画面とマップ表示を確認する運用を仕組み化し、変更履歴の通知をオンにしておくことが有効です。同じように第三者編集によって情報が書き換わるトラブルとして、Googleマップで『閉業済み』と誤表示されるときの修正手順も発生機序が近く、定期監視の対象に含めておくと効率的です。また、店名以外の情報（メニュー・写真・投稿）が反映されない悩みを併せ持つ店舗も多く、GBPのメニュー・写真・投稿が反映されない原因と強制反映フローを参考にすると、反映トラブル全般への対応力が上がります。

外国語の店名表記を『攻め』に変える多言語設定のやり方

守りから攻めへ、多言語が広がる地図の光

ここまでは受け身の「誤訳を直す」話でしたが、多言語表記は本来、インバウンド集客のための攻めの施策として扱えます。米国のローカルSEO専門メディアWiremoのレポートでは、ユーザーの言語設定によって同一の検索でもマップの表示順位が最大15位程度変動しうると指摘されており、検証済みの代替言語名を持つ店舗ほど、その言語での検索露出が増える一方、粗悪な自動翻訳を放置するとブランド毀損と発見性低下の両方を招くと整理されています。日本市場でもこの構図はそのまま当てはまり、正しい多言語名の登録は「見た目を整える」以上に、言語別の検索順位そのものに関わる施策と捉えるべきです。

英語（ローマ字）表記の登録手順

最優先で整備すべきは英語表記です。手順は前章の「修正を提案」と同様ですが、登録内容は店名の音訳(ローマ字表記)を基本とします。「〇〇亭」であれば「〇〇tei」のように、実際の店名の読みをそのまま英字化する形が基本線です。翻訳ではなく音訳を優先するのは、外国人客が現地で看板やレシートと突き合わせて店を認識する際に、意味の翻訳よりも音の一致のほうが実用的だからです。

簡体字・繁体字・ハングルはどの順で追加すべきか

英語の次にどの言語を整備するかは、自店の客層構成で判断が分かれます。

• 中華圏(中国本土)からの来店が多い店舗:簡体字を優先
• 台湾・香港からの来店が多い店舗:繁体字を優先
• 韓国からの来店が一定数見込める店舗:ハングルを追加

京都の飲食店・小売店では、繁忙期に台湾・香港からの旅行者比率が高い業態も多く、簡体字より繁体字を先に整備したほうが実利につながるケースもあります。「とりあえず全部登録する」のではなく、自店の予約データやPOSの客層情報を根拠に優先順位を決めるほうが、限られた作業時間を有効に使えます。

やってはいけない表記（キーワード追加・地名足しはガイドライン違反で停止リスク)

多言語名を登録する際、英語名に「Kyoto」や「Restaurant」「Cafe」といった地名・業種名を付け足したくなる誘惑がありますが、これは避けるべきです。カナダのローカルSEOエージェンシーSterling Skyの調査記事では、ビジネス名はローカル検索順位における重要度の高い要因のひとつ(Whitesparkの調査で上位に位置づけられる要因)である一方、実店舗名に含まれないキーワードや説明語を追加する行為はGoogleのガイドライン違反にあたり、競合からの通報や掲載停止につながるリスクがあると指摘されています。多言語名の追加はあくまで「実際に使われている店名」の翻訳・音訳の範囲にとどめ、集客目的のキーワードを混ぜ込まないことが、長期的にプロフィールを守るうえでの鉄則です。

京都の店舗が店名表記と合わせて整備すべきGBP外国語対応

店名の多言語化は入口に過ぎず、GBP全体を外国語対応させることで初めてインバウンドMEOとして機能します。米国のGBPコンサルティング企業inboundREMの解説記事では、店名だけでなく、多言語での口コミ獲得・返信、写真キャプション、Q&A、投稿(ポスト)までを含めた10のステップでプロフィール全体を対象言語に最適化する考え方が示されています。店名修正をきっかけに、プロフィール全体の外国語対応へ視野を広げるのが望ましい流れです。

自動翻訳される項目・されない項目の一覧

GBPの各項目は、自動翻訳される項目とされない項目が混在しており、この違いを知らないまま運用すると整備の抜け漏れが起きます。

項目	自動翻訳の可否	補足
ビジネス名	されない	言語テーブルへの個別登録が必要
カテゴリ	される	Google側の標準カテゴリ名に準拠
説明文	されない	言語ごとに手動で用意する必要あり
口コミ本文	閲覧時に機械翻訳が表示される	原文は変更されない
投稿(ポスト)	されない	多言語で発信したい場合は個別作成

この表から分かる通り、「翻訳されるはずだから対応不要」と誤解しやすいのが説明文と投稿です。ここが未整備のままだと、店名だけ多言語化されていても、実際の情報収集の場面で外国人客が離脱しやすくなります。

外国語口コミへの返信と写真・メニューの整備

外国語で投稿された口コミへの返信も、インバウンド対応の質を左右する要素です。返信は口コミと同じ言語で書くか、日本語と対象言語を併記する形が実務的にはよく使われます。返信設計の考え方は外国語レビューへの返信設計で詳しく扱っています。加えて、写真のキャプションやメニュー情報も多言語化しておくと、来店前の検討段階での不安を減らせます。特にメニューは、アレルギー表示や価格帯が読み取れるかどうかで来店判断に直結するため、優先度の高い整備対象です。

桜・紅葉シーズン前に済ませる年間整備カレンダー

京都は季節ごとにインバウンド需要の山が明確なため、繁忙期に入ってから多言語対応に着手するのでは遅いという側面があります。目安として、春の桜シーズン(3月)・秋の紅葉シーズン(10月)それぞれの1〜2か月前までに、店名・説明文・写真・口コミ返信の棚卸しを済ませておくと、審査待ちの期間も含めて余裕を持った運用がしやすくなります。2026年時点でも修正提案の審査には数日から最大30日程度の幅があるため、繁忙期直前の駆け込み対応では間に合わない可能性がある点は見込んでおくべきです。

よくある質問

Q：Googleマップの店名はなぜ勝手に英語や中国語に翻訳されるのですか？ ビジネス名は本来、Googleの機械翻訳エンジンによって自動翻訳される項目ではありません。誤表記の多くは、閲覧者の言語設定に応じて表示される言語別データが、機械翻訳による暫定表示・第三者による修正提案・過去の登録データのいずれかによって誤ったまま登録されていることが原因です。

Q：店名の修正提案はどのくらいで反映されますか？ 案件によって幅がありますが、通常は数分から数日程度で反映されることが多く、内容によっては最長30日程度かかる場合もあります。1週間以上「審査中」のまま変化がない場合は、ステータスを再確認したうえで、必要に応じて公式サイトなど裏付け情報を整えてから再申請する流れに進むのが現実的です。

Q：外国語への翻訳表示を完全にオフにすることはできますか？ 表示言語は閲覧者側の端末・ブラウザ設定に依存する仕組みのため、店舗側からオフにすることはできません。現実的な対処は、各言語テーブルに正しい多言語表記をあらかじめ登録し、粗悪な自動翻訳や誤った第三者編集を上書きしておくことです。

Q：英語の店名に『Kyoto』や業種名を足しても大丈夫ですか？ 実店舗名に含まれていない語句の追加はGoogleのガイドライン違反にあたります。競合からの通報や掲載停止につながるリスクがあるため、英語名の登録はあくまで実店舗名の翻訳・音訳の範囲にとどめるべきです。

Q：英語・中国語・韓国語のどれから設定すべきですか？ まずローマ字(英語)表記を優先して登録し、そのうえで自店の客層構成に応じて簡体字・繁体字・ハングルを追加していく順序が実務的です。中華圏からの来店が多ければ簡体字、台湾・香港からの来店が多ければ繁体字、韓国からの来店が一定数見込めるならハングルを、それぞれ優先度の判断軸とします。

Googleマップの店名表記は、一度直して終わりではなく、審査待ちの期間や第三者編集による揺り戻しまで含めて継続的に管理する対象です。真策堂では、こうした店名・プロフィール全体の外国語表記管理を、インバウンド集客の土台として整備したうえで、京都のインバウンド広告の実務設計(多言語LP・繁忙期予算)のような広告施策へつなげる観点からのご相談も承っています。誤表記への対応にとどまらず、次の一手を検討したい場合はお気軽にお問い合わせください。