京都の歯科医院が新患とリコール患者をGoogle広告×MEOで年間設計する実務フレーム

この記事のポイント

• 京都の歯科医院は地元住民・大学生・観光客という三層の患者属性が混在しており、一律の集客設計では需要のピーク時期と訴求内容が噛み合わない。
• 厚生労働省の医療広告ガイドラインに抵触するGoogle広告文はポリシー停止の原因になるため、「日本一」「痛くない治療」等のNG表現と代替表現の対応表を広告文作成前に確認することが前提条件になる。
• 新患・矯正相談・リコール患者の三つのキャンペーンを分離して運用することで、各ターゲットの許容CPAに合った入札制御が可能になり、月CV数が少ない状況でもスマート入札の学習を安定させる設計を取りやすくなる。
• Google広告とGoogleビジネスプロフィール（MEO）を統合運用し、新患ピーク（3〜4月・9月）の前月から予算と入札を段階的に引き上げる年間前倒し設計が、費用対効果の安定に直結する。

京都市内で歯科医院を経営する院長やWeb担当者から、「ポータルサイトへの依存を減らして自院の集客を安定させたい」という声を聞く機会があります。ポータルの掲載費は毎月固定コストとして出ていく一方で、流入元への主導権がなく、同じポータル内で競合と並列表示されることで価格競争に巻き込まれやすい構造があります。

かといって、すぐにGoogle広告を始めればいいかというと、歯科・矯正歯科は医療広告規制の対象であり、一般業種と同じ感覚で広告文を作ると厚生労働省の医療広告ガイドライン違反またはGoogleポリシー違反で配信停止になるリスクを抱えます。さらに京都という土地は、地元の定住患者に加えて大学生と観光客という二つの流動層が混在しており、需要の季節性が他の政令指定都市とは異なるパターンを持ちます。

本記事では、こうした京都特有の市場特性と規制環境を踏まえたうえで、Googleビジネスプロフィール（GBP）によるMEO整備、Google広告の三層キャンペーン設計、月別予算カレンダー、リコール患者への再来院設計、CV計測とKPI管理まで、年間を通して動かせる実務フレームとして整理します。

京都の歯科集客市場の特性と課題整理

患者属性3類型：地元住民・大学生・観光客の需要特性と来院動機の違い

京都は人口約140万人の政令指定都市でありながら、市内に多くの大学・短大が集中しており、18〜22歳の学生人口の比率が比較的高い都市です。加えて年間数千万人規模の観光客が訪れるため、歯科医院の潜在患者は実態として三つの異なる層で構成されます。

地元住民層は定期検診（リコール）および急性症状での来院が主体で、長期的な関係性を前提とした訴求が有効です。かかりつけ医としての安心感、診療時間の利便性、駐車場の有無などが選択基準になりやすい傾向があります。

大学生層は入学・就職活動を意識した審美・矯正ニーズが3〜4月と9月に集中し、比較検討に時間をかける傾向があります。価格感度が高く、初診相談の無料・低価格設定が来院障壁を下げる場合が多いと言われています。ただし進学や就職で転居するため、LTV（生涯顧客価値）は地元住民層に比べて短くなりがちです。

観光客・短期滞在層は急性症状（歯痛・欠損）を主訴とする緊急来院が多く、即日対応・当日予約の可否が選択の決め手になります。この層は意図的にターゲティングする必要性が低く、「当日予約可」「急患対応」などの訴求をGBP投稿や広告文に含める程度で対応できます。

三つの層を混在させたまま一つのキャンペーンを動かすと、入札最適化の方向性が定まらず広告費が分散しやすくなります。層別に広告の目的と許容CPAを分けることが設計の出発点です。

京都市内の歯科密集度と競合環境の実態

厚生労働省の医療施設調査によれば、京都府内の歯科診療所数はコンビニエンスストアの数を上回る水準で推移しており、特に中京区・左京区・上京区といった市街中心部は人口あたりの歯科密度が高い状態にあります。Googleマップで「歯科 京都市」と検索した際に表示される件数を実際に確認すると、検索結果の最上部にGBPのローカルパックが表示され、その下に有料広告が続く構成になっています。

ローカルパック（地図上の3件表示）に入るかどうかは、新患獲得の機会量に直結します。広告だけを出稿してMEOを放置している院は少なくなく、逆にGBPの評価を高めることで広告費を補完できる余地があります。両軸を並走させることが京都の競合環境では特に重要です。

ポータルと自社集客の費用構造差と使い分け判断

歯科専門ポータルの掲載費は月額数万円〜数十万円という幅があり、掲載し続ける限り固定費が発生します。自院サイト＋Google広告の構成に移行すると、初期のCPAは高くなる可能性がありますが、データが蓄積されるにつれて入札最適化が効いてCPAが安定してくる傾向があります。

判断の分岐点は「現状のポータルから来ている新患数と月額掲載費の比較」です。ポータル経由で月5件以上の新患が来ており、かつ掲載費が許容CPAの範囲内であれば、即廃止より自社集客チャネルを並走させる移行期間を設けた方が機会損失を避けられます。

歯科医療広告ガイドラインとGoogle広告表現の実務対応

医療広告規制の話は「広告を始める前に法律を確認しましょう」で済ませる記事が多いのですが、実務上は「どの表現が具体的にアウトか」という線引きが最も重要です。

医療広告ガイドラインで禁止される表現のNG例一覧と代替表現パターン

厚生労働省の医療広告ガイドラインにおいて、歯科広告で問題になりやすい区分は以下の通りです。

NG表現	問題となる理由	代替表現の方向性
「京都No.1」「地域最安値」	比較優良広告に該当	「〇〇へのこだわりを大切にしています」等、自院の特徴の説明に留める
「最新機器完備」（具体機器名の明記なし）	優良誤認のおそれ	「〇〇（具体機器名）を導入しています」と具体的に表記
「痛くない治療」	効果の保証表現として不適切	「痛みの軽減に配慮した治療を心がけています」等の配慮表現
「専門医」（認定がない場合）	誤解を招く名称	認定を持つ場合は認定学会名を添えて記載
患者の体験談・口コミの引用	医療広告ガイドラインで原則禁止	GBP上の口コミはGoogleが表示する第三者情報のため別扱い
「〇〇治療の症例200件」（裏付けなし）	客観的事実の根拠が必要	根拠となるデータを保持している場合のみ使用可

重要なのは、広告文だけでなくリンク先のLPも同一の規制対象になる点です。広告文がクリアでもLP上にNG表現があれば規制対象になり得ます。

Google広告ポリシー（医療・健康カテゴリ）との整合チェックリスト

Googleの医療・健康カテゴリポリシーは医療広告ガイドラインとは独立した規制です。歯科領域ではホワイトニングや審美系の施術が「医療サービス」と「美容サービス」の境界に位置するため、キャンペーン設定時にカテゴリを誤ると配信制限を受けます。

配信前に確認すべき点は三つです。①認定を必要とする施術（インプラント・歯列矯正等）を広告で訴求する場合、ランディングページに資格・認定の情報を明記しているか。②「保証」「絶対」「副作用なし」等の断定表現がないか。③審美系施術の広告文において、医療行為か美容行為かが誤解されない表現になっているか。

LP・サンクスページで守るべき必須表記事項

リスティング広告からの誘導LPには、次の表記を含めることが実務上の基本です。

• 診療費用の目安または費用が発生する旨の明示
• リスクや副作用（「個人差があります」だけでは不十分で、施術別リスクの記載が望ましい）
• 患者向けの相談・問い合わせ先（電話番号・受付時間）
• 医療機関名・所在地・管理者（院長）の名前

サンクスページに「口コミを書いてください」と誘導するテキストを配置するケースがありますが、報酬と引き換えに口コミを依頼する形と見なされる可能性があり、Googleのポリシーにも抵触し得るため、誘導の表現には注意が必要です。

Googleビジネスプロフィール（MEO）整備の優先手順

GBPの整備は広告出稿より先に着手すべき前提作業です。広告経由で来たユーザーがGoogleマップでクリニック名を検索した際にGBPが貧弱だと、不安を感じて離脱する可能性があります。

Googleビジネスプロフィールのオーナー確認ができない時の代替手段については別記事で解説していますが、まずオーナー確認が完了していることを前提として、以下の整備を優先します。

GBP基本情報の整備チェックリスト

項目	確認内容
診療科目・カテゴリ	「歯科医師」を主カテゴリとし、矯正・小児等を副カテゴリで追加
診療時間	休診日・祝日対応を正確に設定。不正確だと口コミで指摘されるリスクがある
電話番号	計測用フォワーディング番号を使う場合は本番番号との一貫性を確認
予約リンク	自院の予約フォームまたは予約システムのURLを設定
写真	外観・院内・スタッフ（許諾取得済み）を各5枚以上。360度ビューは加点要素
属性	「バリアフリー対応」「駐車場あり」等の設備属性を可能な限り記入
Q&A	よくある問い合わせを院側から先に投稿しておく

口コミへの返信設計と口コミ依頼アプローチの実務ルール

口コミの件数と評価スコアはMEOランキングに影響するとされています。「口コミを書いてくれたら次回割引」のような報酬提供はGoogleの規約違反であり、医療広告規制の観点でも問題があります。

実務的な口コミ獲得アプローチとしては、受付でQRコードを記載したカードを渡す方法が一般的です。「Googleマップにご意見をいただけると励みになります」という趣旨で案内し、強制的な印象を与えない形にします。LINE公式アカウントで登録済みの患者に対しては、治療完了後のメッセージの末尾にGBPリンクを添付する導線も有効です。

返信設計については、ポジティブな口コミには感謝を伝えつつ「また△△（診療内容・機能）のご相談があればお越しください」と自然に診療メニューを言及することでGBPのコンテンツが充実します。ネガティブな口コミへの返信は内容に反論するより、誠実に受け止める姿勢を示す短文が適切とされています。患者特定につながる情報（受診日・症状）を返信に書くと個人情報の観点で問題になるため、「詳しくはご来院の上ご相談ください」で締めるのが安全な対応です。

MEO投稿で検討層を後押しするテーマ例と注意点

GBPの投稿機能は、検索結果のナレッジパネルに表示されるコンテンツを定期的に更新できる機能です。月2〜4回の投稿が継続的な情報更新のシグナルになると言われています。医療広告規制の範囲内で使えるテーマは次のような内容です。

• 診療科目や医療機器の案内（「マイクロスコープを使った根管治療について」）
• スタッフ紹介や院内設備の写真
• 予約受付状況（「今週の初診受付可能日」）
• 矯正相談無料実施中など期間限定案内（費用の誤認を招かない表現で）

一方、患者のビフォーアフター写真や治療成功例の写真はGBP投稿でも医療広告規制の対象になる可能性が指摘されており、専門家への確認を経ずに掲載するのは避けた方が無難です。

Google広告 三層キャンペーン設計（新患・矯正相談・リコール）

三つの患者層を分けてキャンペーンを設計する理由は、許容CPAと検索クエリの性質が層ごとに大きく異なるからです。一つのキャンペーンにまとめると入札の最適化方向が定まらず、費用対効果が不透明になります。

新患獲得キャンペーン：地域×診療科目キーワード設計とマッチタイプの判断

新患獲得キャンペーンで狙うべきキーワードは「地域名＋診療科目」「地域名＋症状」の組み合わせが基本です。京都の場合、「京都市 歯科」だけでは競合が多すぎて入札単価が上昇しやすいため、区名や最寄り駅名を加えた表現（「四条 歯医者」「左京区 歯科」）で絞り込む方が費用効率が出やすい傾向があります。

京都リスティング広告の地域ターゲティング精緻化で商圏の分解方法を詳しく整理していますが、歯科の場合は徒歩・自転車・車の移動圏を想定して半径2〜3km程度を基準にすることが多いです。

マッチタイプの使い分けは、「完全一致」で高意向のクエリを安定取得しながら「フレーズ一致」で周辺クエリを拾う構成が現実的です。「部分一致」を使う場合でも独立したキャンペーンまたは広告グループに分けてCV動向を監視する方が、意図しないクエリへの配信に気づきやすくなります。

矯正相談特化キャンペーン：比較検討層向けキーワードと広告文・LP設計の違い

矯正キャンペーンを新患キャンペーンと分ける理由は複数あります。検索クエリが「矯正歯科 京都 おすすめ」「マウスピース矯正 費用 京都」のように情報収集・比較検討を含む表現が多く、クリックから来院までのリードタイムが長くなります。許容CPAも一般歯科の新患とは異なり、矯正治療の総費用（60〜100万円規模になるケースが多い）を考慮した計算が必要です。

広告文では「無料矯正相談実施中」「矯正開始月をお選びいただけます」のように、比較検討を後押しする表現が有効です。LPは矯正の種類・費用・期間の明記と、院長またはスタッフの顔写真付き自己紹介を入れることで信頼感を作る構成にします。

リコール再来院キャンペーン：地域住民リターゲティングと類似オーディエンス活用の制約

Google広告では医療カテゴリに関するカスタムオーディエンスの作成に制限があります。「歯科治療を受けたことがある人」のような健康状態に基づくオーディエンスはポリシー上使用できません。一方で地域住民を対象とした「最適化されたターゲティング」や、自院サイトへの過去訪問者リストを活用したリマーケティングは利用できます。

実務では、リコール患者向けにLINE公式アカウントへの登録を誘導し、Googleの広告配信に頼らないリマインドチャネルを持つ設計と組み合わせるのが現実的です。

P-MAXとの役割分担と地域シグナル・アセット設計

P-MAX（パフォーマンスマックス）は機械学習で配信先を最適化する形式ですが、歯科のような地域密着・月CV数が少ないアカウントでは学習データが不足して意図しない配信に予算を使いやすいリスクがあります。三層キャンペーンが安定してCV計測できる状態になってから補完的に活用する順序が適切です。地域シグナルとして診療圏内の過去来院者リストや類似リストを設定し、アセットに写真・動画・院内説明テキストを充実させることで配信精度を補完できます。

月別予算カレンダーと入札前倒し設計

年間需要マップ：新患ピークと矯正相談ピークの時期ずれ

京都の歯科需要には学年暦と観光シーズンが二重に影響します。一般論として以下の傾向が読み取れます。

月	新患需要	矯正相談需要	特記事項
1月	低〜中	中	年明けの意識変化で矯正検討が動き始める
2〜3月	中→高	高	進学・就職前の駆け込み需要が高まる
4月	最高	高	転入・新学期で新患が最大化。予約が埋まりやすい
5月	高→中	中	GW前後の予約増、GW中は閑散
6〜7月	低〜中	中	梅雨・前半は閑散傾向
8月	中	高	夏休みで学生の矯正相談が増加
9月	高	中	後期入学・長期休暇明けで新患回復
10〜11月	中	低〜中	安定期。CPAを安定させる調整時期
12月	中→低	低	年末前の駆け込みあり、後半は閑散

月別予算・入札調整の判断基準

繁忙期前月（2月・8月）に予算を通常比110〜130%程度に前倒しして引き上げておくことで、4月・9月のピーク到来時にキャンペーンが学習済みの状態で配信できます。スマート入札は目標CPAや目標ROASの急激な変更を嫌うため、ピーク月に入ってから一気に予算を上げるより、前月から段階的に引き上げる方が学習の安定性が保たれます。

スマート自動入札の学習期間を短縮するマイクロCV設計で解説しているように、月間CV数が10件を下回る状況では目標CPA入札の学習が不安定になります。そのためマイクロCVの設計を先行して行うことが重要です（詳細は後述）。

閑散期（梅雨・年末年始）を仕込み期に転換する設計と期待値管理

6〜7月の梅雨期と12月後半〜1月前半は、多くの歯科医院が予算を絞る傾向があります。この時期に入札を維持することで、競合が減少した状態でのクリック単価が相対的に下がり、インプレッションシェアが拡大しやすくなります。

閑散期は新規LPの作成・既存LPのABテスト・GBP投稿の充実・電話CV計測の精度確認といった「仕込み」に充てる設計が合理的です。京都の閑散期に売上を作る広告・LP施策では閑散期の需要掘り起こし手法を整理していますが、歯科においては閑散期でも急性症状（歯痛・欠損）の需要は消えないため、緊急系キーワードの入札は落とさない判断が一般的です。

リコール患者の再来院設計（MEO×LP×LINE連携）

リコール患者、つまり以前に来院していたものの長期間来院が途絶えた患者の再活性化は、新患獲得と並んで重要な集客軸です。新患のCPAに比べて既存患者の再来院コストは低く抑えられることが多く、かつ来院実績があるため治療継続意欲が高い傾向があります。

リコール訴求LPの構成と医療広告規制内での差別化表現

リコール向けLPは新患向けLPと分けて作ることが推奨されます。新患は「この歯科医院で大丈夫か」という信頼確認フェーズにいますが、リコール患者は「また行こう」という動機づけが必要な状態です。

訴求の軸としては、「お口のケアをしばらくお休みされていませんか」のような再来院の動機付けと、「定期検診で虫歯・歯周病の進行を早期発見」という便益の再提示が有効です。費用感の明示（「定期検診 保険適用で3ヶ月に1回が目安」等）を含めると来院ハードルが下がります。効果の保証表現にならない書き方が規制上の要件です。

LINE公式アカウントを活用したリコールリマインド配信設計と登録誘導導線

LINE公式アカウントは、Googleの広告配信の制約を回避しつつリコール患者にリーチできる有力なチャネルです。来院時にLINE登録を案内し、定期検診の目安時期（3〜4ヶ月後）にリマインドメッセージを配信する設計が一般的です。

登録誘導の導線は複数置くと効果的です。①受付カウンターのQRポップ、②サンクスページのLINE追加ボタン、③GBPリンク経由のLP内バナー。各導線でセグメントを分けてタグ付けしておくと、後でどの流入からの登録が再来院に繋がっているかの分析ができます。

GBP投稿・クーポン機能の活用可否と医療広告との整合確認

GBPにはクーポン機能（投稿内に「特典」ボタンを設定できる機能）があります。「定期検診ご予約の方にフッ素塗布無料」のような内容は、費用の誤認を招かない範囲であれば医療広告上問題になりにくいとされています。一方、「〇〇割引」のような直接的な値引き訴求は医療価格の誤解を招く可能性があるため、導入前に医療広告の観点から表現を確認することを推奨します。

CV計測設計（電話・予約フォーム・LINE追加）

歯科医院は予約手段が電話中心のケースが多く、Webフォームだけを計測していると広告の貢献が過少評価されます。電話CVの計測を組み込まないと、スマート入札の最適化に使えるシグナルが不足して学習精度が低下します。

電話コンバージョンの計測方法比較

計測方法	概要	向いているケース
Googleフォワーディング番号	Google広告管理画面から発行できる転送番号。広告クリック後の通話を自動計測	設定が手軽で、まず試したい院
GTMクリックイベント	電話番号リンク（tel:リンク）のクリックをGTMで計測しGA4→Google広告にインポート	スマートフォンからのクリックCVとして代替計測が可能
コールトラッキングツール（外部）	CallRail等の専用ツール。通話録音・内容のキーワード分析まで対応	通話内容の質分析まで行いたい場合

電話・チャット問い合わせを広告CVに組み込む計測設計実務で詳しく解説していますが、入門的な対応としてはGoogleフォワーディング番号を使った計測から始め、データが安定してからGTMクリック計測と組み合わせて精度を検証するのが現実的な順序です。

予約フォームCVのGTM設定とGA4キーイベント→Google広告インポートの手順

予約フォームの送信完了をCVとして計測するには、GTMでフォーム送信イベントを設定しGA4のキーイベントとして登録、そのキーイベントをGoogle広告にインポートする手順が標準です。

作業の流れは①GTMでフォーム送信のトリガーを設定（送信完了URLへの遷移またはフォーム送信イベントの検知）→②GA4のデータストリームでキーイベントとして登録→③Google広告の「コンバージョンアクション」からGA4インポートを追加→④計測テスト（GTMプレビューで実際にフォーム送信して計測確認）です。サンクスページがなくボタン押下のみで完了する予約フォームでは、GTMのフォーム送信トリガー（Form Submission）で対応します。

マイクロCV設計：スマート入札に活用する条件と設定の注意

月間CV数（電話＋フォーム送信）が10件を下回ると、目標CPA入札の学習が不安定になります。補うのがマイクロCV、つまり本CVに至る前段階のアクションをCVとして設定する手法です。

歯科で使えるマイクロCVの候補は「診療案内ページの30秒以上滞在」「費用ページの閲覧」「LINE追加ボタンのクリック」等です。ただしマイクロCVはメインCVより質が低いため、入札最適化に使う際は「コンバージョン値」を低めに設定するか、マイクロCVとメインCVを別の最適化列に分けて管理する工夫が必要です。マイクロCVをメインCVと同列に置くと、質の低いアクションに最適化が引っ張られるリスクがあります。

KPI設計と運用継続・縮小の判断フレーム

広告運用を続けるかどうかを院長が経営判断できるよう、指標を整理しておくことが重要です。数字を追いかけるのは運用担当者だけでなく、院長が月次でレビューできる粒度にまとめておく方が継続的な改善につながりやすい傾向があります。

新患CPAの許容ライン設計（診療単価・LTV別の損益分岐試算の考え方）

新患一人を獲得するために許容できるコストは、診療単価と推定LTVから逆算します。歯科の場合、初診時の単価より、その後の治療継続・定期検診での累積単価の方が大きくなる傾向があります。

計算の考え方として、平均治療単価（初回来院から3年間の推定累積）を仮置きし、その20〜30%程度をCPA上限の目安とする考え方が業界一般で使われています。矯正患者は治療単価が高く、初回CVから治療完了までのリードタイムが長いため、CPA許容ラインも高く設定できる場合が多いです。「CPA〇万円が正解」という絶対値は院によって異なります。自院の治療構成と平均単価を確認し、損益分岐を大まかでも試算してから目標CPAを設定することが重要です。

MEOとGoogle広告を統合した月次KPIダッシュボード設計

月次で確認すべき指標を一枚で見渡せるダッシュボードを持つことで、MEOと広告の効果を相互に検証できます。Looker Studio（旧Data Studio）を使ってGoogle広告のデータとGBPのインサイトデータを統合したレポートを構成するのが標準的な手法です。

京都のクリニックが指名検索と地域名検索を両取りするSEO×広告設計で解説しているように、GBP経由のルート検索数や電話タップ数は「MEOの成果」を示す数値として定点観測します。

確認指標の例：

• Google広告: インプレッション / クリック数 / CVR / CPA / キャンペーン別予算消化率
• GBP: 検索表示回数 / 経路検索数 / 電話タップ数 / 口コミ件数・平均スコア
• 統合: 月間新患数（電話＋フォーム）/ リコール再来院数 / 前月比変化

スマート入札学習を壊さずに改善を続けるための変更ルール

スマート入札（目標CPA入札等）は設定変更を行うたびに学習が一部リセットされます。変更を繰り返しすぎると「学習中」ステータスが続いて安定した配信ができなくなります。

守るべき基本ルールは次の通りです。

• 目標CPA変更は一度に±20%以内に留める
• 予算変更も急激な増減を避け、週単位で段階的に行う
• 広告文の差し替えは1つの広告グループで一度に複数の広告を入れ替えない
• 変更後は7〜14日の学習期間を設けてパフォーマンスデータを確認してから次の変更を行う

「うまくいっていないから設定を変えたい」という衝動は理解できますが、変更のたびに学習がリセットされると結果として判断できない期間が延び続けます。変更前に「この変更をする根拠はデータで示せるか」を確認する習慣を持つことが重要です。

よくある質問

Q：歯科医院がGoogle広告を出す際に医療広告ガイドラインで注意すべき表現は何ですか？

厚生労働省の医療広告ガイドラインでは、比較優良表現（「〇〇No.1」「最高水準」）、効果の保証表現（「必ず痛みがなくなります」）、資格のない「専門医」表記、患者の体験談・ビフォーアフター写真の掲載などが禁止されています。代替表現としては、自院の取り組みの説明（「痛みの軽減に配慮した治療を心がけています」）、導入機器の具体名明示、費用・リスク・個人差の明記といった方向性が使いやすいです。広告文だけでなくリンク先LPも同じ規制の対象になるため、LP全体をセットでチェックすることが必要です。

Q：矯正歯科のGoogle広告は一般歯科と同じキャンペーンで出してよいですか？

分けることを推奨します。理由は三点あります。①検索クエリの質が異なる（一般歯科は「近い・すぐ行ける」、矯正は「費用・期間・方法の比較検討」）。②許容CPAが異なる（矯正は治療単価が高いためCPAを高めに設定できる）。③誘導先のLPが異なる（矯正は種類・費用・期間・相談フローの詳細説明が必要）。同一キャンペーンでまとめると、一般新患の入札最適化シグナルが矯正相談のCVに引っ張られ、どちらも中途半端な最適化になりやすいです。

Q：歯科医院の定期検診（リコール）集客にリターゲティング広告は使えますか？

Google広告の医療系オーディエンス規制により、健康状態や受診歴に基づくカスタムオーディエンスの作成・ターゲティングは使用できません。ただし、自院Webサイトの過去訪問者リスト（サイトリマーケティング）を使った入札調整は利用可能です。また、地域住民を対象とした「最適化されたターゲティング」を活用することで、既存患者に近い属性層への配信を間接的に実現できます。実務的にはLINE公式アカウントのリマインド配信をメインのリコールチャネルとし、Googleの広告配信で補完する組み合わせが現実的な設計です。

Q：京都のGoogleビジネスプロフィールで歯科医院が口コミを増やすには何をすればいいですか？

実務的に使われる方法は、①受付でGBPの口コミページへのQRコードを記載したカードを手渡しする、②治療完了後のLINEメッセージの末尾にGBPリンクを添付する、③院内の待合室ポスターやデジタルサイネージにQRを表示する、といった複数の接点を重ねる方法です。「口コミを書いてください」と義務的に感じさせない自然な案内にすることが大切で、報酬提供による口コミ依頼はGoogleポリシー違反になります。返信設計も重要で、すべての口コミに誠実に返信する姿勢が新規検討者への信頼形成にもつながります。

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真策堂では、医療広告規制への対応、MEO整備の手順、三層キャンペーン設計、CV計測の設定方法など、ここで整理した内容を個別の医院の状況に合わせて検討する相談を受けています。「自院の場合どう設計すべきか」「今の広告運用で何がボトルネックになっているか」といった論点から一緒に整理できます。ご興味のある方はお問い合わせフォームからご連絡ください。